加賀町グリーンハイツのマンション情報
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- 中古マンション
情報提供日:2024/12/5 次回更新予定日:情報提供日より8日以内
- 3980万円
- 東京都板橋区
- 都営三田線/新板橋 歩11分
(株)江洋
問い合わせ(無料)
TEL:03-5964-7400
■新規内装リノベーション
■カウンターキッチン
■収納多数
■広々洗面脱衣室
■東南向き、日当り良好
新規内装リノベーションされたお部屋となります。各部屋、リビングにしっかりとした広めの収納が付いており、収納力豊富です。洗面台も広く脱衣所も広い為、ゆったりと生活して頂けます。キッチンはカウンターキッチンになっており、リビングの様子が見渡せます。内覧も可能となります。ご内覧、ご質問はお気軽にどうぞ。
物件の特徴
支払い例 | ■加賀町グリーンハイツ 4階部分 3980万円の場合■ ■月々 10万180円 ボーナス支払い無■ ■価格3980万円、頭金0万円、借入額3980万円■ ■金利 0.32% (変動金利) 返済期間35年■ | ・紹介金融機関/都市銀行、住信SBIネット銀行、楽天銀行他多数 ・販売価格に対する融資限度の割合/110%以内 ・年齢制限/満20歳以上満70歳未満の方 ・販売価格に対する融資限度額/50万円以上1億円以内(1万円単位) ・返済期間/1年~35年(1年単位) ・利率/年利0.32%他(変動金利 令和6年3月1日現在) ・事務手数料/借入金額×2.2% ・その他費用/金消契約時印紙代20200円(借入金額5000万円以下) |
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※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表記されている金利・返済額と異なる場合があります。 詳しくは現地係員にご相談ください |
特徴ピックアップ!
2沿線以上利用可 / 浴室乾燥機 / 陽当り良好 / 全居室収納 / シャワー付洗面化粧台 / 対面式キッチン / 東南向き / 温水洗浄便座 / リノベーション / エレベーター / 駐輪場 / 食器洗乾燥機 / 浄水器
問い合わせ(無料)
最新の情報、周辺環境、詳しい情報など
TEL:03-5964-7400
物件詳細情報
物件名 | 加賀町グリーンハイツ | ||
---|---|---|---|
価格 | 3980万円 支払いシミュレーション | 間取り | 3LDK |
販売戸数 | 1戸 | 総戸数 | 30戸 |
専有面積 | 69.6m2 | その他面積 | バルコニー面積:7.5m2 |
所在階/構造・階建 | 4階/RC7階建 | 完成時期(築年月) | 1982年3月 |
所在地 |
東京都板橋区加賀1-4-9
周辺環境 |
交通 | 都営三田線「新板橋」歩11分 JR埼京線「十条」歩12分 都営三田線「板橋区役所前」歩16分 |
担当者 |
【私たちが担当です】 加藤 明 |
||
会社情報 | <仲介> 東京都知事(5)第077120号 (公社)東京都宅地建物取引業協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 (株)江洋 東京都板橋区南常盤台1-37-16 |
今すぐお問い合わせください
お問い合わせ先 |
(株)江洋 TEL:03-5964-7400
営業時間:10:00~18:00/定休日:毎週水曜日・第1、3火曜日 |
---|
問い合わせ(無料)
最新の情報、周辺環境、詳しい情報など
TEL:03-5964-7400
問い合わせ(無料)
最新の情報、周辺環境、詳しい情報など
TEL:03-5964-7400
※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。(1000円未満は切り上げ。)
※写真に写っている、またはパース(絵)や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の2日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※CG合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴:販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後1年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
※写真に写っている、またはパース(絵)や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の2日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※CG合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴:販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後1年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
現地